日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2019年-ガートナー

ガートナー ジャパン株式会社 (以下ガートナー) は、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2019年」を発表した。本ハイプ・サイクルでは、2019年現在の日本のICT市場においてITリーダーがデジタル・ビジネスを推進するに当たり重要な役割を担う、代表的な40のキーワード (テクノロジ、サービス、方法論、プラクティス、コンセプトなど) を取り上げている (図1参照)。

図1. 日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2019年

出典:ガートナー (2019年10月)

ガートナーのハイプ・サイクルは、テクノロジやサービス、関連する方法論、プラクティス、コンセプトなど (以下「キーワード」) の認知度、成熟度や採用状況、および各キーワードが実際のビジネス課題の解決や新たな機会の開拓にどの程度関連する可能性があるかを視覚的に示したものである。
ハイプ・サイクルは、横軸に「時間の経過」、縦軸に「市場からの期待度」を置く2次元の波型曲線で表す。新しいキーワードが登場してから市場に受け入れられるまでは、総じて同じ経過をたどります。まず、キーワードが市場に登場した直後は期待が急上昇し (黎明期)、期待に見合う成果を伴わないまま過熱気味にもてはやされ (「過度な期待」のピーク期)、熱狂が冷めると期待が一気に幻滅に変わり (幻滅期)、それを乗り越えて改めて市場への浸透が進むことで (啓蒙活動期)、成熟したテクノロジとして市場に認知されるに至る (生産性の安定期)。
ハイプ・サイクルは、これら5つの段階を通して市場の成熟化の過程を示しており、各キーワードはそれぞれの成熟度に従ってハイプ・サイクル上に位置付けられている。ハイプ・サイクル上の記号の形状や色は、最後の成熟段階である「生産性の安定期」に至るまでに要する期間を表しています。ハイプ・サイクルは、各キーワードが時間の経過と共に今後たどる道筋を時間軸で予測しており、企業がビジネス目標に沿って特定のテクノロジなどの採用を判断する上で有益な情報の一つになります。
日本では、「デジタル」や「デジタル・トランスフォーメーション:DX」という名の下、何らかの活動を進める企業が増えている。その一方で、「デジタル」への取り組みを始めたがうまくいかない、「デジタル」をどこから始めるべきか分からないという声も一定数存在する。その要因としては、新たなテクノロジやサービスの変化のスピードが速いことに加え、それらが組み合わされることで複雑性が増し、テクノロジを使いこなす難易度が高くなっている状況があると考える。
その結果、ITリーダーは、より高度な理解やスキルを求められるようになっているのが実態だ。さらに、旧来の資産や課題が変化を阻害していることも要因に挙げられます。
今後、「デジタル」に関わる活動を推進する上では、それぞれのテクノロジやサービスの特徴、現状、今後の方向性などを理解し見極めることが不可避である。2019年版のハイプ・サイクルでは、2018年度版のキーワードを見直し、ITリーダーが今押さえておくべき代表的な40のキーワードを再選出している。

ガートナーのマネージング バイスプレジデントの長嶋 裕里香氏は次のように述べている。

「2019年現在、例えば『モノのインターネット』『人工知能』『ブロックチェーン』は、幻滅期に位置付けられています。概念実証 (POC) などの取り組みを通し、単に期待を抱いていたところからリアリティに直面するようになった困難の表れと言えるでしょう。これは決して悪いことではなく、こういった時期だからこそ冷静に、基本に立ち返ってテクノロジの真価や導入のタイミング、採用/導入領域を見極めるタイミングが訪れているとも言えます。一方、『5G』に対する期待が『過度な期待』のピーク期に入ったとガートナーは評価しました。これには、新たなテクノロジの活用とその普及がもたらし得るさらなる破壊に対する期待が影響しています。」

ガートナーは来る11月12~14日、グランドプリンスホテル新高輪 国際館パミール (港区高輪) において「Gartner IT Sympsoium/Xpo 2019」を開催する。
Gartner IT Symposium/Xpo 2019は、CIOをはじめとするビジネス・リーダー、ガートナーのエキスパート、各業界のリーダー、最先端のソリューション・プロバイダーが一堂に会する場で、ガートナーが年間を通じて主催するコンファレンスの中でも最大のものである。
今年のテーマは「デジタル社会をリードする」とし、ビジネス課題の解決とオペレーションの効率化を実現し、さらなるリーダーシップを発揮するために必要な知見を得るよい機会かもしれない。


本レポートは、ガートナー ジャパン様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース:https://www.gartner.com/jp/newsroom/press-releases/pr-20191031

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